あらすじ

コンピューティング技術が生成AIの登場により、大きな変貌を遂げようとしている。「光電融合」と呼ばれる技術が、コンピューターの心臓部である半導体チップのすぐ隣にまで入ってきた。データ伝送の一部を電気から光に置き換えることで、AI時代の電力危機を救う一手とする。

本書は光電融合の現在と将来を、4つのテーマで解説する。日経BPの技術専門メディア「日経クロステック」「日経エレクトロニクス」の専門記者2人が、光電融合分野をけん引する国内外の企業や研究者、行政担当者に徹底取材した内容をまとめた。第1章は市場動向、第2章は中核技術、第3章は主要プレーヤー分析、第4章は部素材について解説する。

AIの演算を担うデータセンターは、1つの施設で数十MWもの電力を消費するようになった。一般家庭では1万世帯以上の電力に相当する。米国ではAIデータセンターや暗号通貨のマイニングに膨大な電力を要する影響で、一般家庭の電気代が上がった。コンサルティング大手の米ICFは、2030年までに米国の電気代は最大4割高くなると予想する。データセンターの建設が相次ぐ日本も、同様の問題に直面する懸念がある。

世界での開発競争を見渡すと、先行するのはブロードコムやエヌビディアといった米国の半導体大手だ。日本企業はNTTグループのほか、部素材メーカーが高い存在感を示す。光電融合向けのレーザー光源やパッケージ基板、光導波路などを大手メーカーに納入している。

「技術が十分成熟していないのに製品を納めなければならないほどすさまじい」――。日本のある部素材メーカーの幹部は、光電融合市場の立ち上がりの速さをこう表現する。

AI社会の支えとなる光電融合のブームは、しばらく止みそうにない。その覇権が誰の手に渡り、どの技術がデファクトスタンダード（事実上の標準）になるか。それを見通すことは、AIに代表されるテクノロジー分野のこれからの勢力図を見極める上で重要なヒントを与えてくれるはずだ。

著者紹介

久保田 龍之介　日経クロステック／日経エレクトロニクス記者
1994年、埼玉県川越市生まれ。20年に九州大学大学院人間環境学府で修士課程を修了。同年に日経BPに入社し、日経クロステックに配属。半導体と光電融合を中心に電機業界を取材する。著書に『半導体立国ニッポンの逆襲 2030 復活シナリオ』（日経BP）。

石橋 拓馬　日経クロステック／日経エレクトロニクス記者
1992年、群馬県玉村町生まれ。京都大学大学院工学研究科を修了。専門は化学と熱工学。17年に自動車部品メーカーに入社し、R&D部門で研究の日々を送る。22年に日経BP入社。日経ものづくり記者を経て、24年4月から現職。半導体や電子部品、電池、材料など幅広く取材する。